国内のﾊﾞﾚｰﾎﾞｰﾙの選手登録制度を巡り､日本ﾊﾞﾚｰﾎﾞｰﾙ協会(立木正夫会長)と一部の中学､高校が対立している｡ﾁｰﾑが同協会の下部組織である都道府県団体に年会費を支払っていたが､協会は昨年4月に選手個人が支払う形に変更し負担が増えたためで､全体で1〜2割の学校が未登録となっている｡協会は未登録校を試合に出さない措置を検討しており､来年度は試合に出られない学校も予想される｡
当然､こういう反発は予想されたことですね｡｢高校は部員9人以上､中学は5人以上で値上げとなる｣とのことですから｡
協会が制度を変更した大きな理由は財源の確保｡日本代表が世界で勝てなくなり､企業からの協賛､広告費が減少した｡最大のｲﾍﾞﾝﾄ･ﾜｰﾙﾄﾞｶｯﾌﾟ(W杯)が開かれた年で比較すると､協会の総収入は99年が25億円だったが､03年は21億円と約2割減少した｡
大事なのはなんの為に集めるのか､納得できるようにきちんと説明することでしょう｡
日本ﾊﾞﾚｰﾎﾞｰﾙ協会の伊藤晃執行役員は｢ﾊﾞﾚｰﾎﾞｰﾙ界のことを考え､ぜひ登録してほしい｡無理のない範囲で金額を設定している｣と話すが､未登録校の教諭は｢使い道が説明ができないお金を､生徒に支払わせるわけにはいかない｣と登録に応じない構えだ｡